団地から未来へ：UR住宅デザインの変遷と居住文化の進化【音声解説付き】

日本住宅公団（現在のUR都市機構。以下、公団、URなど同義として紹介）は、戦後の深刻な住宅不足に対応するため、1955年に設立されました。以来、日本の住宅建設と居住文化の発展において中心的な役割を担い、時代のニーズに合わせてその設計思想と技術を絶えず進化させてきました。

現在でも至る所にURの看板があるマンションを見かけることができます。60～70年代に賃貸マンションを中心に大量に供給され、その後80年代には分譲マンションも多く分譲されました。とりわけ、80年代中盤は賃貸マンション以上に分譲マンションが供給されている年もあります。

その後、分譲マンションは徐々に減り、当初の50～70年代同様、賃貸マンションが中心となりましたが、全体の戸数としては、かつてに比べて大きく減少し、特に近年、UR都市機構の組織になってからは新たに建てられるマンションも少なくなりました。

本コラムでは、UR（都市計画機構）のパンフレットを見ながら、UR住宅デザインの歴史を「標準化と量産」「多様化と豊かさ」「再生と活用」「未来への展望」の4つの時代に分けて探ります。

標準化と量産化の時代（1955年～1974年）：住宅不足解消への挑戦

この時代は、住宅の大量供給と品質安定化が最優先課題でした。この時代背景は、物が足りない、いわゆる「作れば売れる」という時代背景もあるのでしょう。日本住宅公団の時代ですが、公団は「標準設計」という画期的な手法を導入し、日本の住生活に大きな影響を与えました。

「標準設計」の確立と役割

この時代の公団の方針としては、おもに以下の３つの方向性で住宅供給が行われていました。

• 設立目的と「標準設計」の導入: 大都市圏の住宅不足解消と勤労者向け集合住宅の建設、大規模な宅地開発を目的として設立された日本住宅公団は、住宅の規格化を図る「標準設計」を整備しました。この「標準設計」により、約25年間で1万5千棟、30万戸以上の賃貸住宅が建設されました。
• 設計・施工の合理化: 均一な品質を確保し、効率的な建設を進めるため、公団は寸法体系（モジュール）の設定による住棟設計の合理化や、部品の規格化・工業化を推進しました。当初は800mmモジュールが採用されましたが、後に「団地サイズ」と批判され、1967年には900mmモジュールへと改善されました。
• 画期的な設備の導入: 当時としては珍しかった各戸への浴室設備（浴槽と風呂釜）の設置や、ステンレス製流し台、シリンダー錠などの独自開発・供給により、生活水準の向上に貢献しました。トイレも1958年には洋式が導入され、「標準設計」に組み込まれていきました。

ダイニングキッチンの誕生と新しい生活様式

今では当たり前となっている「食べる場所と寝る場所を分ける」という「食寝分離」の概念は、実は公団が提唱し普及させた画期的な提案でした。

• DK（ダイニングキッチン）の普及: 従来の和室でのちゃぶ台スタイルから、ダイニングテーブルと椅子で食事をする洋式の生活スタイルを提案。これは家事労働の軽減にも繋がり、日本の住生活の近代化に大きな影響を与えました。DKという言葉自体も公団の初代本社設計課長によって命名された造語です。
• 多様な住棟形式: 階段室型（北入り、南入り）、テラスハウス、廊下型住棟に加え、スターハウスやボックス型住棟など、多様な住棟形式の「標準設計」が整備され、景観形成や敷地形状への対応にも寄与しました。晴海高層アパート（1958年）では、エレベーターが3層ごとに停止するスキップアクセス方式を採用し、プライバシーと居住性を両立させる工夫が見られました。

晴海高層アパートについては、以下の記事で詳しく紹介しています。

「標準設計」の廃止

住宅不足が解消され、住宅市場が成熟するにつれて、画一的な「標準設計」では多様化するニーズや立地特性に対応することが難しくなりました。これにより、1978年以降、新たな「標準設計」の作成は中止され、団地ごとの個別設計へと大きく転換していきました。

多様化と豊かさの時代（1975年～1994年）：量から質への転換

「標準設計」の廃止後、公団は「量」から「質」へと焦点を移し、個別のニーズに応じた住宅供給へと舵を切りました。

具体的には以下のような方向性となっています。

個別設計と「汎用設計」の整備

• 「一団地・一住棟・一住戸ごとの個別設計」: この方針のもと、タウンハウスや準接地型住宅など、個性豊かな住宅が建設されています。
• 「汎用設計」の導入: 大量供給と質の確保を両立させるため、1980年代には標準的な設計モデルとなる「汎用設計」が整備されました。これは「標準設計」とは異なり、各支社でニーズに応じた商品企画設計への変更が可能な柔軟なシステムでした。
• フロンテージセーブ型への移行: 地価高騰に伴う高密度化の要求に応えるため、間口が狭く奥行きが広いフロンテージセーブ型プランが普及するきっかけとなりました。そして、機械換気技術の進化により、台所や浴室を住戸中央部に配置することが可能になり、この移行を後押しすることとなります。

新しいライフスタイルへの対応

• 多様な住戸タイプ: 「ライフスタイル対応設計」として、特定の個性を持つ居住者を想定した「キャラクタープラン」や、間取りの変更が可能なKEP（公団内装可変システム）のような「フリープラン賃貸住宅」などが展開されました。
• 「＋S住宅」と複合型居住: 書斎や大型収納、サンルームなど、特定の目的を持つ空間を付加した「＋S住宅」や、二世帯居住に対応した「ペア住宅」、自宅で仕事をする「SOHO住宅」「在宅ワーク型住宅」など、多様な生活に対応する提案が行われています。
• 高層住宅の進化: 高層住棟は地域のランドマークとなり、プライバシーや日照、眺望にも配慮した設計がなされました。とりわけ、都心部におけるウォーターフロント開発の第 1 号の大川端リバーシティ21（1990年/東京/賃貸）では、超高層住棟と高層住棟を組み合わせ、緑豊かな居住環境を創出しています。

再生と活用の時代（1995年～2014年）：既存ストックへの価値創造

住宅の充足に伴い、既存の住宅ストックをいかに有効活用し、現代のニーズに適合させるかが重要なテーマとなりました。

都市居住の新たな試みと社会的要請への対応

• 新しい居住スタイルの提案: 従来のDK型やLDK型にとらわれない都市住宅の提案、友人とのシェアを想定した「シェアハウス」（河田町コンフォガーデン/東京/賃貸など）が導入されました。
• ペット共生住宅: 少子高齢化や核家族化の中で高まるペット飼育ニーズに応え、一定の条件のもとペット飼育を認める住宅の供給を開始。内装や共用部の足洗い場など、ペットに配慮した設備が設けられました。
• 高齢化・環境への配慮: 「シニア住宅設計指針」や「長寿社会対応仕様」を策定し、高齢者に配慮した設計を推進しています。また、環境基本法の制定を契機に、パッシブソーラー/クーリング住宅、屋上緑化、雨水浸透工法など、環境共生をテーマとした取り組みが本格化しました。
• 長寿命化と可変性: 躯体と内装・設備を分離し、建物を長期利用可能にする「KSI（公団型スケルトン・インフィルシステム）」が開発され、後の超高層住宅などで標準的に採用されました。また、居住者が内装や間取りを自由にカスタマイズできる「ユーメイク住宅」や「フレックス住宅」も供給されています。

既存ストックの有効活用

• 団地建替え事業: 1986年より、老朽化した団地の建替え事業を開始。敷地の高度利用と居住水準の向上を図り、戻り入居者向けに複数のプランを提示しています。
• 住戸リニューアル: 1999年から、老朽化が顕著な住戸を対象にリニューアル事業を開始。当初は画一的でしたが、2009年からは団地の特性に合わせて改修内容を個別に設定できる「リニューアル i」を展開し、多様なニーズに対応しています。
• 「ルネッサンス計画」: 既存住棟の有効活用を目指す実験的な取り組みとして、バリアフリー化や現代的な内装・設備への改修技術の開発が行われました。また、民間事業者と連携し、既存住棟を高齢者向け住宅やシェアハウス、地域コミュニティ施設などに再生する「住棟ルネッサンス事業」も展開しています。

未来に向けた展望（2015年～）：持続可能な暮らしの実現へ

現代のURは、少子高齢化や人口減少といった社会情勢の変化に対応し、既存ストックの活用と地域コミュニティの活性化を重視しています。そのため、近年では賃貸物件における新規供給戸数も極端に減っています。

多様なニーズと持続可能なコミュニティ形成

• 「UR賃貸住宅ストック活用・再生ビジョン」: 2018年に策定され、多様な世代が安心して住み続けられる環境整備、持続可能で活力ある地域・まちづくり、賃貸住宅ストックの価値向上を推進しています。
• 住戸の柔軟な対応: 高齢者や小規模世帯のニーズに応じた小型住戸の供給に加え、将来的な世帯構成の変化に対応できるよう、2戸1化や居室間の間仕切り変更を想定した可変性のあるプランを導入。
• IoT・AI技術の活用: 東洋大学との連携により、「Open Smart UR」のコンセプトを提案。IoTやAIを活用した生活関連サービスを提供する「HaaS（Housing as a Service）」の具現化を目指し、住生活の質の向上を図っています。

既存住棟の保存と新たな価値創造

• 文化財としての保存: 2019年には、旧赤羽台団地のスターハウス型住棟など4棟が国の登録有形文化財に登録されました。これは、高度経済成長期の標準的な住棟形式を現代に伝える貴重な事例として、その歴史的価値が認識されたものです。
• 大学・民間企業との連携: 京都女子大学やMUJI、IKEAといった大学や民間企業との協働により、既存住棟のリノベーションや新たな暮らしのスタイルの提案が行われています。これにより、団地の魅力を引き出し、若い世代を含む多様なユーザー層の獲得を目指しています。
• コミュニティ拠点の再生: 集会所や空き店舗をコミュニティサロンや地域活動拠点（例：「カフェ06」「はなみがわLDK+」）としてリニューアルし、多世代交流の場を提供しています。

登録有形文化財についても、以下のミュージアム訪問時の記事

で詳しく紹介しています。

まとめ

URは、戦後の住宅不足から、高度経済成長期の多様なニーズへの対応、そして現代の持続可能な社会への貢献まで、日本の住まいと暮らしのあり方を常に問い直し、革新を続けてきました。その設計思想と技術の変遷は、日本の社会と居住文化の発展を映し出す鏡とも言えるでしょう。

URのこれまでの変遷を見てきても、戦後の住宅不足が深刻化した1955年に政府が創設した組織であるために、マンション・集合住宅の手本としての時代背景に合わせて開発することができたと考えられます。そのため、マンションの構造や各住戸の新たな価値を、各マンション分譲会社（デベロッパー）や設計、施工会社等にも提供してきたと考えられます。

企業単体ではなかなか新たな価値を見出すことが難しいマンション開発でもありますが、現状は民間のデベロッパーがけん引してる所もあります。一方で、未来に向けても、URは既存ストックの価値を最大限に引き出し、新たな居住価値を創造していくことが期待されます。

UR住宅の変遷と居住文化の進化をYouTubeで解説

今回のコラムについて、ナレーターがYouTubeで解説しています。

２人が分かりやすく解説していますので、こちらを聴くとより理解が深まると思います。